「Liquefied Petroleum Gas」炭素と水素の化合物プロパン（C3h8）を主成分とした液化石油ガスです。

メタンガスもプロパンガスと同じ化石（動物や植物の死骸）から出来た燃料です。
石炭や石油や天然ガスも化石燃料です。

ボンベに入っているのはガスではなく、液体です。
減圧で加温する事で約250倍の気体になります。逆に気体のLPガスを液化するには、加圧で冷却します。

液化した状態にすると体積が250分の1になり、持ち運びも簡単に出来るので、どこのエリアでも供給が可能です。
※都市ガスは配管が通って無いと供給が出来ません。

災害に強いエネルギーとしても知られています。
大型の地震や災害時のライフラインの復旧作業がもっとも早いのがプロパンガスです。
都市ガスの復旧には30日以上かりましたが、プロパンガスは15日程度で完全復旧できました。
※阪神大震災では多くの火災が発生しましたが、プロパンガスが原因となる火災は一軒もありません。

油田・天然ガス田または製油施設などの副生ガスから不純物を取り除き、簡単な圧縮装置や冷却容器で液化する。
20℃での圧縮圧力はブタン0.21MPa（約2.1気圧）、プロパン0.86MPa（約8.5気圧）で[1]容易に液化でき、体積は気化ガス時の250分の1になり、可搬性に優れる。
このときのガス自体は無色、無臭の気体である。
耐圧の低いタンクで貯蔵・輸送が可能である。
また、ガスが漏れると爆発を起こしやすく危険なことや、さらに、比重が空気より重く下に滞留するためガスが漏れた際に感知できるようメルカプタン等を添加して着臭（タマネギの腐ったような臭いと表現されることが多い）し最終消費者へ供給される。
大量輸送の場合は、専用船（LPG船）・タンクローリーが使用される。LPG自動車は専門のガス（ガソリンではない）スタンドが「LPガススタンド」として存在する。（日本では約1900ヶ所）
小分け配送の場合10キロから50キロのボンベに詰められる。
家庭用は、米穀店（米屋）や灯油などの燃料店や酒屋が兼業しており、一緒に配達される。
また、携帯用燃焼機器用に専用容器に充填して販売されている。
販売に当たっては、カセットボンベなどの一部を除き、液石法に基づき、経済産業大臣または都道府県知事への登録が必要となる。
なお、簡易ガスの場合はガス事業法が適用され、経済産業大臣の事業許可及び料金認可を得なければならない。
1997年にはバルク供給システムも認可されており、最終消費者に貯槽を設置し、その貯槽へのガスの直接供給・運搬装置として、バルクローリーが使用される。
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より

液化石油ガスの販売事業者の多くは、消費者と供給契約を結ぶ際、ガス配管工事費や、場合によってはガス器具まで無償で提供するということが昔からの習慣で行われてきた。
しかし、以前はこの場合の配管や器具の所有権が販売事業者にあるのか消費者にあるのかが明確にされていなかった。
そのため、消費者が他社の液化石油ガスや都市ガスに切り替えるなどの理由で解約する際にその所有権を巡ってトラブルが発生していた。
そこで1997年に改正された液石法では同法第14条により消費者に交付する書面配管や器具の所有権を明らかにすることが義務付けられた。
しかし、これによってこの問題が完全に解消されたわけではない。
例えば建売住宅に付随するガス設備に関するトラブルがある。
建売住宅を建設する際のガス設備工事を供給事業者が費用負担して行い、その物件をハウスメーカー等から購入する際、消費者は通常、ガス設備も建物の購入代金に含まれていると思って建物の購入契約を結ぶ。
しかし入居時にガスの供給契約をする時点で供給事業者から交付された書面で初めてガス設備が供給事業者の所有であることに気づくケースもある。
このような場合は、建物の購入契約を結ぶ時点で「ガス設備は供給事業者の所有である」とハウスメーカー側から告知するべきであり、「告知せずに建物を販売した場合はたとえガス設備工事を供給事業者が費用負担していたとしてもガス設備の所有権は購入者に帰属する」という判例もある。
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より

日本工業規格では、7種類の規格がある。（JIS K2240:1991 液化石油ガス（ＬＰガス））
・1種 : 家庭用燃料及び業務用燃料 1号から3号
・2種 : 工業用及び自動車用燃料 1号から4号
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より